「大津波」といっても、自然の津波ではなく、景気の津波です。
私は、職業としてアナリストでもエコノミストでもないので、専門的な分析をここで出しませんが。
トランプ政権になってから、実経済そして株式市場等の金融市場に、いろいろな影響が出ています。とくに「関税」による実経済への影響というのは、ジワジワと来ている感があります。
それら含めて、なんとなく最近はリーマンショックのような大きな「大津波」が来るのではと感じています。
あとから振り返れば、いろいろな先攻現象が実はあったということが発見されるのでしょうが、たとえば、先日、こんな記事が出ていました。
オリエンタルランドは、業績が堅調なものの、それだけで、この不調なマーケットの中で株価が上がるというのは、ちょっと説明つきません。また、韓国問題で、訪日外国人が減れば、オリエンタルランド利用者も減るという可能性がはらんでいます。そういう状況でも株価が上がるというのは。。。
「バフェット指数」という、世界的に有名な投資家ウォーレン・バフェット氏が提唱する指数があり、それを見ると、実経済に対して、今の株式市場は「割高」、つまりヒートアップされているという数値になっています。いずれ調整時期が来ることは確かです。
また、債券においても、長短逆転（逆イールド） の状態が発生していて、景気後退のリスクが高まっています。
長短金利の逆転とは、長期金利（償還期間の長い債券の利回り）が短期金利（償還期間の短い債券の利回り）を下回る現象。
通常、長期金利は短期金利を上回る。先々金利が上昇するという予想の下では、長期金利は短期金利を上回る。また、債券発行者の信頼性は遠い将来のほうがより低いため、長期金利には追加的な利息（信用プレミアム）も要求される。
しかし、金利が低下するという予想の下では、これと逆の現象が起きる。その予想が信用プレミアムも相殺したとき、長短金利逆転が起きる。
一般に、長短金利の逆転は今後の景気後退を示唆しているとされる。
私が属しているビジネス領域では、景気の変動は大きく受けにくいので、「大津波」がきても、それほど大きな影響はないでしょうが、レバレッジの効いた不動産系のビジネスはリスクが増えそうです。
また、資金ニーズのあるベンチャーなどは、しばらくはツライ時期になるかもしれません。だいぶ復活してきたIPO市場が縮小してしまうと、VC等の資金回収が遅れて、ベンチャー企業への投資というのが少し不活発になるかもしれません。
とはいえ、そのツライ時期を耐えれば、復活できる時期に遭遇できるはずです。
不況は改善、発展への好機である。
by 松下 幸之助