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猛暑の経済効果:気温1度上昇で2,900 億円

 

日本の猛暑は、人間の体にはシンドイですが、ビジネス的には悪くないかもしれません。

 

猛暑の経済効果:気温1度上昇で2,900 億円

 

 

7月に入り、日本本土は暑い日の連日となっています。

日本本土は、異常に暑くなっています。テレビの天気予報をみると、沖縄の方が気温が低くいのに、ビックリしました。

先日、沖縄に数日滞在していて、風が適度にあるので、東京にいるときのような、じめっとした暑さとは、違った暑さのように感じます。とはいえ、沖縄の昼間の外は、日差しがきついので、別の暑さがあります。

日本本土よりも南の島の沖縄の方が過ごしやすいというのは、天候だけでなく、ヒートアイランド現象の影響が大きいということなのでしょう。

 

 

猛暑による経済効果

この猛暑は、人に対しては暑さで苦しめますが、ビジネス的には経済効果があるようです。

 

第一生命経済研究所がまとめたレポートによると、

7-9月期の平均気温+1°C上昇で家計消費が+2,900 億円

となるようです。

想像の通り、猛暑により、飲料や関連商材などの売り上げが増えることが、統計的に確かめられたようです。

上記レポートは、こちら↓で確認できます。
第一生命経済研究所・マクロ経済分析レポート「テーマ:日本経済にも厳しい猛暑」

 

 

猛暑で恩恵を受ける業種

また、同レポートによると、以下の業者が、猛暑で恩恵を強く受けるようです。

  • ビール関連
  • お茶・飲料関連
  • 製缶関連
  • ラベル関連
  • エアコン関連
  • 家電量販店
  • 目薬関連
  • 日焼け止め関連
  • 喫茶店関連
  • 外食関連
  • コンビニ関連
  • 旅行関連
  • 運輸関連
  • 広告関連
  • 冷菓関連
  • 冷凍・製氷関連
  • アルミニウム関連
  • 段ボール関連
  • 電力関連
  • 水不足関連
  • 日傘・虫除け関連
  • 花粉関連

 

これらの業種を見ていると、冷たい飲み物などの売れ行きがよくなるだけでなく、飲み物用の缶や商品を詰めるダンボール箱といった関連業界の需要も伸びたり、などそんなことがわかってきます。

 

 

猛暑の翌年は花粉の影響が大きい

上の業種リストの一番最後に「花粉関連」とあるのは、

夏場の日照時間は翌春の花粉の飛散量に関係する

という影響があり、夏が猛暑になると、翌年の花粉の量が増えるそうです。

翌年、花粉対策商材を販売する医薬品メーカーなどの業績が、この夏の段階から予想できてしまうのでしょう。 

 

 

 

「猛暑」「酷暑」の違い

ちなみに、気象庁によると、その日の「暑さ」には、以下のような定義があるようです。

  • 夏日:最高気温が25度以上の日。
  • 真夏日:最高気温が30度以上の日。
  • 猛暑日:最高気温が35度以上の日。
  • 酷暑日:気象庁が「猛暑日」を定義する前に、マスコミが35度以上の日の呼び方。
  • 熱帯夜:夜間の最低気温が25度以上。

これらの字面を見ているだけで、汗がふき出てきそうです。

 

まだまだ暑さが続きますが、熱中症にならぬよう、ご自愛ください。

 



猛暑の夏はコンビニでは冷やし中華が飛ぶように売れます。
by 鈴木 敏文

 

 



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